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- リコー DLPプロジェクター RICOH PJ K110 512735
おすすめポイント
・リアル解像度SVGAに対応・DLP方式採用による高コントラスト(2200:1)、・明るい投写映像(2800lm)・3D画像対応(フレームシーケンシャル方式、ブルーレイ等の3D映像はご覧いただけません。オプションの3Dメガネが必要)
商品説明
表示方式 単板DLP方式
輝度 2800lm
最大解像度(RGB信号) SVGA
その他解像度 リアル:SVGA、VGA 圧縮:UXGA、SXGA、WXGA、XGA
パネルサイズ及び駆動方式 パネルサイズ:0.55型
パネル解像度(リアル解像度) SVGA(800×600ドット)
パネル数 1枚
コントラスト比 2200:1
LAMP出力 200W
LAMP種類 高圧水銀
ランプ寿命 3000時間
画面サイズ(最大) 300型
画面サイズ(最小) 30型
投写距離 13.11m
色再現性 約10億7,000万色
スピーカー 2Wモノラル
走査周波数(水平) 30〜100kHz
走査周波数(垂直) 50〜85Hz,120Hz(3Dモード)
画像入力端子(PC入力) 1系統:ミニD-sub15pin×1
画像出力端子(PC出力) 1系統:ミニD-sub15pin×1
音声入力端子(PC入力) 1系統:ステレオミニジャック×1
音声出力端子(PC入力) 無し
画像入力端子(ビデオ入力) 1系統RCA/S端子 HDMI
画像入力信号(ビデオ入力) NTSC/PAL/SECAM
音声入力端子(ビデオ入力) PC用と兼用
音声出力端子(ビデオ出力) 無し
立体物投影機能 なし
立体物読取機器(書画カメラ) なし
読取サイズ -
ズーム機能 手動 1.1倍
使用可能メディア -
制御入力端子及び装置 -
その他インターフェース -
ケーブル RGBケーブル(1.8m)添付
本体サイズ(H) 100mm
本体サイズ(W) 286mm
本体サイズ(D) 208mm
本体重量 約2.5kg
電源 100V±10% 50/60Hz
最大消費電力 280W
最大消費電力(備考) 標準:280W以下、エコモード:235W以下
CO2排出量 269.808kg/年
備考 -
エコリーフ 未登録
VCCI 対応
アスベスト 非含有
RoHS指令 対応
J-Moss 対象外
環境自己主張マーク なし
その他環境及び安全規格 なし
電波法備考 ネットワーク機能なし
電気通信事業法備考 公衆回線に直接接続しない為
電気用品安全法備考 製品セット全体
電波法 非対象
電気通信事業法 非対象
電気用品安全法 適合
法規関連確認日 20140201
輝度 2800lm
最大解像度(RGB信号) SVGA
その他解像度 リアル:SVGA、VGA 圧縮:UXGA、SXGA、WXGA、XGA
パネルサイズ及び駆動方式 パネルサイズ:0.55型
パネル解像度(リアル解像度) SVGA(800×600ドット)
パネル数 1枚
コントラスト比 2200:1
LAMP出力 200W
LAMP種類 高圧水銀
ランプ寿命 3000時間
画面サイズ(最大) 300型
画面サイズ(最小) 30型
投写距離 13.11m
色再現性 約10億7,000万色
スピーカー 2Wモノラル
走査周波数(水平) 30〜100kHz
走査周波数(垂直) 50〜85Hz,120Hz(3Dモード)
画像入力端子(PC入力) 1系統:ミニD-sub15pin×1
画像出力端子(PC出力) 1系統:ミニD-sub15pin×1
音声入力端子(PC入力) 1系統:ステレオミニジャック×1
音声出力端子(PC入力) 無し
画像入力端子(ビデオ入力) 1系統RCA/S端子 HDMI
画像入力信号(ビデオ入力) NTSC/PAL/SECAM
音声入力端子(ビデオ入力) PC用と兼用
音声出力端子(ビデオ出力) 無し
立体物投影機能 なし
立体物読取機器(書画カメラ) なし
読取サイズ -
ズーム機能 手動 1.1倍
使用可能メディア -
制御入力端子及び装置 -
その他インターフェース -
ケーブル RGBケーブル(1.8m)添付
本体サイズ(H) 100mm
本体サイズ(W) 286mm
本体サイズ(D) 208mm
本体重量 約2.5kg
電源 100V±10% 50/60Hz
最大消費電力 280W
最大消費電力(備考) 標準:280W以下、エコモード:235W以下
CO2排出量 269.808kg/年
備考 -
エコリーフ 未登録
VCCI 対応
アスベスト 非含有
RoHS指令 対応
J-Moss 対象外
環境自己主張マーク なし
その他環境及び安全規格 なし
電波法備考 ネットワーク機能なし
電気通信事業法備考 公衆回線に直接接続しない為
電気用品安全法備考 製品セット全体
電波法 非対象
電気通信事業法 非対象
電気用品安全法 適合
法規関連確認日 20140201
